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業務用ガス機器関連

GHP

「Gas Heat Pump(ガスヒートポンプ)」の頭文字をとった略、通称「ガスヒーポン」ともいいます。室内外の熱(ヒート)をポンプのようにくみ出すことから、 ヒートポンプ式と呼ばれています。電気式のエアコンと異なる点は、電気モーターではなくガスエンジンを使うところです。

ガス吸収式冷温水発生機

冷媒の水を臭化リチウム溶液で「吸収」し、薄まった臭化リチウム水溶液を都市ガスを使って加熱してもとの濃度に戻す空調方式です。冷房用に冷水、暖房用に温水をつくり出し、空調を行います。

ガスコージェネレーション

1つのエネルギー源から電気や熱などの複数のエネルギーを同時に発生させる ことを、「コージェネレーション:Co(同時に)Generation(発生)」と呼んでいます。ガスコージェネレーションシステムでは、都市ガスを燃料 として、「電気」と「熱」を作り出すことができます。

ボイラ(ボイラー)

水に熱を加え、高温の蒸気や温水を大量に作る装置のことで、それぞれ「蒸気ボイラ」「温水ボイラ」と呼ばれます。作られた蒸気や温水は、「暖房」「給湯」「加熱・滅菌を行う装置の熱源」「機械の動力」などに使用されます。
また、ボイラの規模(伝熱面積、圧力など)により、ボイラ技士の選任(特級、一級、二級)が必要となります。ただし、簡易ボイラに関してはボイラ技士の選任が不要です。

燃料電池

水素と空気中の酸素を化学反応させて電気と熱を作り出す、新しいエネルギーシステムです。排出されるのは水(H2O)のみであるため、環境に非常にやさしいシステムとして注目されています。原料となる水素は都市ガスを改質することによって取り出すことができます。

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ガス空調の仕組み関連

個別空調(個別方式)

屋外に設置した各室外機のユニットと室内機とを冷媒配管で接続する方式です。機械室が不要なので、スペースを有効活用できます。また、各部屋の空調負荷に応じて室内機の選定ができ、単独運転、部分運転、個別運転など用途に応じて空調が可能なシステムです。

セントラル空調(中央方式)

熱源機や空調機を機械室などに集約して行う空調方式で、ダクト方式やファンコイル方式などがあります。ダクト方式とは、機械室などで作った冷温風をダクトを通して各部屋に送る空調方式で、室内に吹出口を設けます。複雑な室内機を持たないため、保守や機器更新が容易です。ファンコイル方式とは、機械室で作られた冷温水を各部屋まで送り、風を吹き付けて空調を行う方式で、室内機ごと の温度調節が可能なシステムです。

空調能力の単位

(1)馬力(HP)

1HP=約2.8kWです。
(2)冷凍トン(RT)
1冷凍トンとは、0℃の水1トンを24時間で0℃の氷にするために取り去られる熱量のことです。冷凍トンには日本冷凍トン(JRT)と米冷凍トン (USRT)がありますが、後者の方がよく使われています。1USRT=3,024kcal/hです。

冷媒

熱を運ぶ媒体となるものです。GHPでは代替フロン「HFC」(塩素を含まず、オゾン層を破壊しないフロン)を使用し、ガス吸収式冷温水発生機では水を使用します。冷媒の気化(膨張蒸発)と液化(加圧凝縮)を繰り返すことによっ て、冷暖房が出来ます。液体が気化するときに回りから熱を奪い、気体が液化するときは逆に発熱する性質を利用しています。

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業務用ガス料金関連

選択約款

ガス事業法では、「設備の効率的な使用や効率的な事業運営に資すると認められるときは、一般ガス供給約款とは異なる供給条件の約款を設定し、使用者に選択させることができる」と定められています。これを「選択約款」と呼びます。 選択約款は、お客さまのガス使用内容が一定の条件を満たす場合にご利用いただける契約で、お申し込みが必要です。

業務用ガス料金はこちら

年間負荷率

ガスの需要量は、季節や1日の間の時間帯によって大きな格差があります。ガスの製造・供給設備は、需要量が最も多いときに合わせてつくられますので、需要量の格差が大きくなると設備が使われない時期が増え、設備効率が低下してし まいます。そこで、選択約款(上記参照)をご利用いただける条件(空調夏期、小型空調、家庭用温水暖房契約は除く)として、「年間負荷率」を設定していま す。「年間負荷率=年間の月平均使用量/ガスの最大需要期(12月から3月)の月平均使用量」で、この率が高いほど平準化されていることになります。

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環境関連

オゾン層破壊係数(ODP)

CFC(クロロフルオロカーボン:オゾン層破壊の可能性が高い化合物)の一種であるCFC11のオゾン層を破壊する能力を1としたとき、各物質のオゾン層破壊能力を定数化したもの。

温室効果ガス

地球をとりまく大気は、ちょうど温室のように地球全体の気温が下がらないようほどよく保つ働きをしています。これを温室効果と呼びますが、石油などの燃焼により発生する二酸化炭素などのように、温室効果の高いガスが増加すると、地球温暖化が進むことになります。
温室効果ガスの代表的な物質としては、(1)二酸化炭素(CO2) (2)メタン(CH4) (3)一酸化二窒素(N2O) (4)ハイドロフルオロカーボン(HFC)類 (5)パーフルオロカーボン(PFC)類 (6)六フッ化硫黄(SF6)の6種類があげられています。
最近のデーターによると、地球温暖化の影響度については、二酸化炭素が全体の約60%を占めており、続いてメタンが約20%、一酸化二窒素が約5%、その他が約15%となってます。

エネルギー消費効率(COP)

投入したエネルギーに対し、どのくらい消費可能なエネルギー(能力)が生成されるかを表した数値で、冷暖房能力の効率を表すものです。数値が大きいほど高効率で省エネルギー性に優れているということになります。
 COP=冷暖房能力[kcal/h]/熱量消費量[m3/h]×HHV[kcal/m3]×100[%]
 HHV(高位発熱量)=11,000kcal/m3
GHPはエネルギー源として一次エネルギーであるガスを使用しますが、電気エアコンは「電気」という二次エネルギー(石油、天然ガス、原子力等を原料とし て作られるエネルギー)を使用するので、COP値を単純に比較することはできません。電気エアコンとGHPを比較する場合、電気エアコンのCOP値に 0.358(※)をかけたものがGHPと比較可能な数値になると言われています。

※電気については火力発電所の平均効率を考慮し、1kWh=10,050kJ(約2,400kcal)で計算。
 1kWh=3,600kJ(860kcal)なので、電気の需要地では3,600/10,050=0.358となります。

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天然ガス自動車関連

NGV

「Natural Gas Vehicle」の略で、天然ガス自動車という意味です。NGVには、CNG(圧縮天然ガス)車、LNG(液化天然ガス)車、ANG(吸着天然ガス)車などがありますが、世界各国で利用されている天然ガス自動車のほとんどは、CNG車です。

CNG

「Compressed Natural Gas(圧縮天然ガス)」の略で、天然ガス自動車の燃料です。天然ガススタンドでは、天然ガスを圧縮機により19.6MPa(200kg/cm2)に昇圧 し、自動車に搭載した燃料容器に充填します。燃料容器は十分な強度を持つように設計されています。

エコ・ステーション

低公害車であるクリーンエネルギー自動車(天然ガス自動車、電気自動車、メタノール自動車) 及びLPガス自動車の燃料を、一般車向けに供給する事業施設のことです。
また、類似施設として「天然ガススタンド」が存在しますが、こちらは主に事業者自らが使用する自動車への充填を行う施設です。

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電力関係

デマンド契約

過去1年間の中で最も使用量が多かった月の電力使用量が契約電力量となり、それを基に基本料金が決定する業務用電力契約の形態で、50kW以上のものに適用されます。ガス空調機器をご採用いただくと、使用電力量を大幅に削減でき るため、電気代を大幅に抑えることができます。

キュービクル式高圧受電設備

契約電力が50kW以上となる場合に使用者自らが設置しなければならない受変電設備で、高圧の電圧を100V又は200Vに変圧するために設置します。高圧受電に必要な機器一式が金属の箱(立方体=キューブ)に納められていることから、通称「キュービクル」と呼ばれております。
消費電力の少ないGHP(ガスヒーポン)をご採用いただくことにより、契約電力を50kW未満に抑えられるケースも多く、受変電設備の省スペース化・デマンド契約の回避が可能となります。

※GHPはEHP(電気空調)に比べ、使用電力が約1/10と小電力です。

【参考:能力28kW(10馬力相当)機器で冷房運転を行った場合】
EHP → 消費電力 12.4kW
GHP → 消費電力 1.65kW
※ メーカーカタログ値参照

霜取運転(除霜運転)

外気温が下がり室温 が高いときは、室外機の熱交換器に霜がつくため、電気エアコンではいったん暖房運転を停止し、熱を室外機に送って霜を溶かします。これを霜取運転と呼びま す。ガス式のGHPではガスエンジンの排熱で霜を溶かすため、霜取運転が不要となり、暖房を中断する不快な「冷風感」がなく、連続暖房運転が可能です。

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エネルギーサービス関連

ESCO事業 (Energy Service Company)

建物の設備全体を省エネルギー・省コスト化する事業。省エネルギー改修に要する費用は、全て省エネルギーによるコスト削減分から補うのが特徴です。

エネルギー管理指定工場

ある一定以上のエネルギーを使用する工場・事業所はエネルギー管理指定工場と指定され、省エネ法(エネルギーの使用の合理化に関する法律)では、エネルギー管理者(員)の選任やエネルギー管理標準の設定、エネルギー使用の定期報告を義務付けており、判断基準に沿った合理化に取り組まなければなりません。

エネルギー管理士

省エネルギーに関する国家資格であり、第一種エネルギー管理指定工場において、エネルギー使用の方法及び監視等を行 う者で、産業用工場では選任が、民生業務用ビルでは参画が義務付けられております。

火力発電基準

電気の量を燃料等の量に換算する場合の発電ロス及び送電ロスを考慮した、一次エネルギー換算値のこと。1kWhあたり9,830kJを用いて、1,000kWhあたり0.254kLとして換算。

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